2006.12.22
運転手募集中：詳細はこちら
これまでの人生から学んだことが1つあります。それは、何事も起こるには理由があるということです。しかも、全く予期していないときに限って何かが起こるものです。
2006年の正月休みが明けて間もないころ東京ユニオン教会を訪れていた私は、礼拝後に地下室で開かれた分かち合いの会でチャールズ・マクジルトンとたまたま居合わせました。ちょうどフルタイムの仕事を辞めたばかりでした。伝統的な日本企業に勤めることに飽きていたのです。その数か月前には教会の結婚許可書に署名しており、結婚式の準備や自分の将来についての見直しで、精神的に疲れていました。さらに、奨学金に応募する準備も始めたばかりでした。愛する妻を連れて日本を出て勉強を続けたいと思っていたのです。そうです、その頃の私は新しい自分に脱皮する過程にあったと言っても過言ではないでしょう(笑)。何もかもが「宙に浮いたまま」の状態でした。1つだけ確かだったのは、何かの一員になって何か目的を持たなければならないと感じていたことです。つまり、それまでの生き方を変えて新しい自分になりたいと真剣に思っていました。そうすれば、10数年に及ぶ満ち足りた日本滞在の最後になるだろう残りの数か月間をもっとも有意義に過ごせるだろうと考えていたのです。日本に何か恩返しをするべきときだったのです。なぜそう思うかと言うと、今振り返ってみて、あの日チャールズと会ったのは単なる偶然ではなく、神様のお導きによる必然だったからです。
チャールズと2人で中華料理を食べながら2HJについての話しを聞きました。場所は、秋葉原駅と浅草橋駅の中間に位置する2HJの倉庫と事務所から通りを1つ隔てたところにある中華料理店です。2HJの仕事に真摯に取り組み、また、2HJの使命について真剣に考えていることがチャールズと話していて伝わってきました。気がついたら、「日本にいる残りの期間、運転手としてボランティアさせてください」と言っていました。そう言ってよかったと思っています。
セカンド・ハーベスト・ジャパンの活動範囲は止むことなく拡大し続けています。そして、日本における非営利のフード・バンクとしてその名が知られるようになってきています。今では私はその一員です。
それからの数か月間は平均して週に1度ボランティアをしています。朝、地下鉄に乗って2HJの倉庫まで行き、そこから2HJの車を船橋市まで運転し、冷凍食品の巨大企業であるニチレイの倉庫に車を止めます。そこでは、霜で覆われた、いろいろな形や大きさの段ボール箱に入った冷凍野菜数百キロから1トン分を車に積み込みます。それが終わると今度は、幕張にあるコストコへ向かいます。パンや果物や野菜などが入ったケースが山のように積まれ、私の到着を待っているのです。量がいつもより多いため、全部を車に積み込むのに頭を使わなければならない場合は、箱やケースの向きを変えたり、一度積んだ荷物の場所を変えたりしながら作業します。まるでテトリスをしているようだ、と別のボランティアに冗談で言ったことがあります。積荷作業が無事終わると、2HJの倉庫へ戻ります。運んできた食料はそこで仕分けされ、食料を必要としている難民やホームレスや孤児それにシェルターへ送られます。食料を初めて運んだ日から今まで、ボランティアとして働いていると感じたことは一度もありません。今では運転手としてだけでなく、週末にもボランティアとして参加していて言えることは、2HJには人を惹きつける力があるということ、それに、2HJは貴い目的を持って活動しているということです。ボランティアには笑顔があふれ、雰囲気は家族的です。毎回それまでとは何か違ったことがあるので、退屈することがありません。皆さんの中に、自由にできる時間と運転免許証をお持ちで、困っている人のために自分のことを勇気を持って少しだけ犠牲にしようという方はいませんか。そのような方はぜひ2HJに連絡してみてください。やりがいのある仕事の一翼を一緒に担いましょう。
文章：デイビッド・アダムズ
写真：カリン・スモリンスキー
2006.12.21
ニュー スキン ジャパンからの支援金により食料援助プログラムを拡充
全文はこちら。 要約文は以下。
2006 年12 月20 日 東京 – セカンドハーベスト ジャパン(東京都台東区、理事長:チャールズ・マクジルトン、以下「セカンドハーベスト」)は、ニュー スキン ジャパン 株式会社(東京都新宿区、代表取締役社長:ロバート S. コンリー、以下「ニュー スキン ジャパン」)の「Force for Good(フォース フォー グッド)基金」より、毎月150 万円（年間1,800 万円）の支援金を受領することとなりましたのでお知らせします。セカンドハーベストは、この支援金を活用することにより、当団体が日本国内で食の支援を必要とする人々を対象に実施している、食料援助プログラムを拡充し、活動をさらに活発化させていく予定です。
また、ニュー スキン ジャパンからの支援金の受領にあたり、セカンドハーベスト理事長のチャールズ・マクジルトンは、次のように述べています。「セカンドハーベストの活動をご理解いただき、ニュー スキン ジャパンからの継続的なご支援をいただけることに心から感謝しております。日本国内で多くの人々が毎日の食事に事欠く生活を送る一方、大量の食品が品質や安全性にまったく問題が無いにも関わらず、廃棄されているという現実があります。セカンドハーベストは、今回の支援金を有効に活用し、支援を必要とするより多くの人々のニーズに応えられるよう、必要となる組織基盤やリソースの整備、食料援助プログラムのさらなる充実を行ってまいります」。
＜本件に関する問い合わせ先＞
ギャビン・アンダーソン＆カンパニー
担当：大倉、梅原
Tel. 03-5404-0640（代表）
2006.12.16
セカンドハーベストジャパンに食料を提供して３年 ハインツ日本
２００３年の夏。ハインツ日本（本社・東京都台東区）の取締役ポール・モリさんは帰宅途中、路上に止まった一台のバンに「Food Bank Japan」の文字を見つけました。家に戻るやインターネットでそのホームページを探し出し、旧Food Bank Japan、現セカンドハーベストジャパンの代表チャールズ・マクジルトンとコンタクトをとったのです。
「私の出身国、米国では、大手の食品会社がフードバンクの活動にかかわるのは当たり前のことでした。日本にはなぜこのような活動がないのだろう、と不思議に思っていたところ、偶然団体のバンが目に入ったのです」とモリさん。早速、会社の経営陣にかけあい、食料を寄付することを決めました。
ケチャップやデミグラスソースで知られる食品会社、ハインツ日本は以来、缶詰やレトルト、冷凍食品など、月平均約３５０キロの自社製品をセカンドハーベストジャパンに提供しています。
「例えば、賞味期限が規定の日数以上残っていないと流通サイドに受け入れてもらえないため、まだ十分食べられる製品でも廃棄しなければなりません。おいしく食べてもらいたい、と作った製品が無惨に捨てられるのは、食品会社の社員にとっては何よりもつらいことでした」と同社のセルジオ・ソーサ社長は言います。それまで無駄に捨てられていた食料が、必要としている人たちの役に立つ。しかも、企業の側も貯蔵・廃棄などにかかるコストを削減できるのですから「みんながハッピーになる活動だと思います」。
アフリカ各地での勤務も長かったソーサ社長は、食料や飢えの問題には人一倍敏感です。先日、自らセカンドハーベストジャパンのボランティアも体験し、児童養護施設の子どもたちに野菜やジュースなどを届けました。将来的には同社の社員がみな、月に１回はボランティアとして活動に参加できるよう、態勢を整えたいそうです。
同社提供
「私の出身国ポルトガルでも米国同様、フードバンクの活動はとても盛んです。税制や社会システムもボランティア団体の活動をバックアップし、その結果２２万人に３６５日、毎日２食の食事が提供されています」とソーサ社長。「この点では、ポルトガルは日本よりかなり進んでいます。外国で災害が起きると、すぐ援助の手を差しのべる日本なのに、自国内の貧しい人たちの問題は見えにくいのではないでしょうか」
セカンドハーベストジャパンとの偶然の出合いから３年。一人の行動が企業を動かし、その貢献によって何万という人々が空腹から救われることを、ハインツ日本は示してくれています。
文章:大原悦子
Link to News story »2006.11.13
2HJマグネットでサポート！
車、家や職場の冷蔵庫、その他金属製のものなら何でも貼れる！このリボン型のマグネットは、私たちの共通のミッション「すべての人に、食べ物を」を伝えます。
2HJから￥1000（小）または￥1500（大）で購入できます。また、ソニープラザ、オートバックスの店舗でもお求めになれます！
Link to News story »2006.10.25
オンラインでインタビューをご覧ください-OurPlanet TVが2HJ事務局長和田裕介
OurPlanet TVの小林りかさんにより、セカンドハーベストジャパンの和田裕介が日本の貧困とフードバンク活動についてインタビューを受けました。寄付企業から食料を受け取り、それを必要とする人々に再配分する、というフードバンクの基本的な活動は、まだ日本では広くは知られていません。
23分にわたるインタビューの中で触れられた事実の中には、驚くべきものがあります。（65万人の人がフードセキュリティーを欠き、1950万人が貧困線よりも下で生きている）そしてこのような助けを必要とする人々の存在は、企業による食料品の寄付を難しくしているシステムと関連しています。現在、行政の定めた一定のラインを越えて企業が食料品の寄付を行った場合、寄付企業が課税されてしまうのです。
オンラインでインタビューをご覧ください！OurPlanet TVのウェブサイトで2週間、特集項目として掲載されます。
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